成婚後の認識のズレは“金銭感覚”と“働き方”から発生。言いにくいことこそ事前に解決しておいた方が良い理由とは。
日本一*¹の成婚数を誇る結婚相談所ネットワークを運営する株式会社IBJ(代表取締役社長:石坂茂、本社:東京都新宿区、東証プライム:6071)は、2022年に当社の結婚相談所ネットワーク内で成婚した1,860名の成婚者に「理想の家庭を築くためのお相手探し」について調査しました。
人生100年時代と言われる昨今、価値観の多様化が進み、新型コロナウイルス禍や物価高騰の影響も相まって結婚観も大きく変化したのではないでしょうか。そこで今回は令和の成婚者が結婚を決断する前に話し合った内容について調査し、「理想の家庭を築く為のお相手探し」を公開します。
✔成婚者の9割弱は成婚前にお互いの居住地について話し合っている。また、話し合った項目について「成婚前に解決した」と7割の方が回答。 |
✔成婚前に聞いておけばよかった項目として「費用負担について(29.5%)」「貯蓄について(26.8%)」がボリュームゾーンに。 |
✔理想の家庭を築くためのお相手探しで重視した方が良いと思うものとして7割が「夫婦の働き方」と回答に。 |
“居住地”と“働き方”は結婚を決断するために重要要素になり得る
成婚前にお相手と話し合った項目について伺ったところ、「居住地(87.8%)」「働き方について(77.0%)」「子どもについて(73.8%)」が7~8割を占めました。結婚を機に引っ越しをする場合は転職を伴うケースもある為、“居住地”と“働き方”はお互いに話しておかなければならない項目になるのではないでしょうか。
また、話し合った項目について「成婚前に解決した」と回答した方は71.9%になり、多くの方が不安を解消し結婚生活をスタートさせていることが分かりました。結婚相談所では、事前にお互いの希望ライフスタイルなどを第三者(仲人)を交えて話す機会があるので成婚前に解決できるケースが多いと考えます。
結婚後の認識のズレは“金銭感覚”と“働き方”から発生
成婚前に聞いておけばよかった項目については「費用負担について(29.5%)」「貯蓄について(26.8%)」「働き方について(26.4%)」がボリュームゾーンに。男女別で比較すると男性は「費用負担について(28.0%)」女性は「貯蓄について(35.5%)」が最多となりました。“金銭感覚”は目に見えるものではなく、センシティブな部分でもある為、時間が経つにつれて言いにくくなってしまうケースもあり早い段階で解決しておくと良いのかもしれません。
夫婦の働き方にも変化が
1万人超の成婚者が選ぶ「理想の家庭を築くためのお相手探しで重視した方がよいと思うもの」は「夫婦の働き方(64.8%)」が突出した結果になりました。結婚観が多様化する中で、お互いの人生を尊重できる柔軟な働き方を模索することが重要と言えそうです。
「結婚を機に働き方に変化はありましたか」という質問に対して、7割の方が「変化なし」と回答。一方で「女性が転職した(9.3%)」「専業主婦になった(8.7%)」「女性が働く時間を減らした(8.3%)」と女性側が働き方を変えているケースも。
今回すべての調査で、“働き方”を重視している結果となり、年収や外見などの表面的な条件だけではなく、「結婚後の生活」を意識した“具体的な要素”を婚活の軸として据えているのかもしれません。共働き世帯は年々増加し平成9年以降は「共働き世帯数」が「男性雇用者と無業の妻から成る世帯数」を上回り、令和3年時点では共働き世帯が7割を超えました。*²共働きが一般化している中で、ワークライフバランスを重視した働き方をお互いに話し合うことが新婚生活の充実度につながるのではないでしょうか。引き続きIBJでは、ご縁のある皆様の幸せを願い、一組でも多くの結婚を望む方のお手伝いを二人三脚で行って参ります。
【データについて】 調査方法:インターネット調査 調査対象:IBJネットワークで成婚した男女1,860人(男性867人、女性993人) 調査期間:2023年2月16日~3月1日 ※小数点第二位を四捨五入していますので、合計が100%にならない場合がございます。 ※複数回答における割合については、回答者数に対する割合を表示しているため構成比合計が100%を超えております。 |
【データの引用・転載に関するお願い】 本データの著作権は当社が保有します。調査データの引用・転載時には、必ずクレジット「婚活事業を複合展開する株式会社IBJ」を明示くださいますようお願いいたします。また、Webサイト(http://www.ibjapan.jp/)(https://www.ibjapan.com/)へのリンクも貼っていただけますと幸いでございます。 |
*¹⽇本マーケティングリサーチ機構 2022年2⽉調べ_IBJ⽇本結婚相談所連盟登録会員に関する調査
(成婚数:2022 年実績、会員数:2022年12⽉末時点、⼤⼿結婚相談所・連盟を対象)
*²国立社会保障・人口問題研究所「第16回出生動向基本調査」夫婦調査(2021年)
(平均交際期間は平均初婚年齢から平均出会い年齢を引いた期間で自動算出)